会社を辞めると何が変わる?スムーズに辞めるには?

(最終更新日:2019/4/10)

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「もうこんな会社辞めてやる!」なんて短気は損気ですが、自分のキャリアを考えたとき、もしくは健康状態を鑑みたときに、退職することがベストな選択であると感じたときにはそれもひとつの方法です。いざ会社をやめるとなると、実は想像以上にさまざまな準備が必要になり、また辞める際には気をつけないといけない注意点もあります。この記事では、スムーズに仕事をやめて、次のステップに踏み出すために知っておきたいポイントをご紹介します。

この記事のもくじ

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会社を辞めると変わること

まずは、会社をやめることで自分の身の回りで変化することについてご紹介します。

1.無職になる

会社を辞めれば、当然のことながら無職になります。無職になるということは、これまで定期的に振り込まれていた給与もストップします。収入源がなくなるのです。転職活動をすでに終えていて、転職先に入社するまでの期間であれば、貯金でカバーするなり、節制するなりしてどうにか生活していくことができるでしょう。しかし、次の仕事が決まっていない場合には、あてもなく無職期間を過ごすことになります。

2.社会的信用を失う

もし1.の無職の状態が長く続くようだと、当然ながら安定した収入を得ることができていない人物として社会は判断せざるを得ません。クレジットカー
ドの入会、銀行での融資をはじめとして社会的信用をもとになりたっているサービスは受けにくくなってしまいます。

3.まっさらな状態でリスタートできる

会社を辞めることは、決してネガティブなことではありません。当然ながら、これまで無心で働いていた状態の人にとっては、そのような状況から解放されることになるので一度まっさらな状態で自分のキャリアや人生について考え直す良いチャンスにもなります。これを機に、自分にとって大切な物事は何であるかを考え直し、人生そのものが良い方向に向かって行く人もいらっしゃいます。

会社を辞めるのに必要な手順、手続き

どのような事情で会社を辞める決心をしたとしても、一社会人として退職に必要な手続きは最後まできちんと行わなくてはなりません。昔から、「立つ鳥跡を濁さず」という言葉があります。どれだけこれまで会社に貢献してきていても、去り際に常識を疑うような大きな粗相をしてしまっては、「あの人は常識を欠いた社員だった」という印象で塗り替えられてしまいます。それでは早速、必要な手順・手続きを解説しましょう。

1.最適なタイミング

円滑に退職するためには、まず適切なタイミングを掴むことが欠かせません。
すでに次に働く内定先が決まっている方は、退職の時期が延びて次の職場に迷惑がかからないように逆算して退職希望を願い出ましょう。

まだ次の職場が決まっていない方、もしくは一度退職してからじっくりと就職活動をしたいとお考えの方は、自分、そして引き継ぎのタイミングなどで決めればいいのである意味いつでも良いでしょう。退職を申し出てから1~2ヶ月後に退職するのが一般的です。

ただし、ボーナスや有給の時期を考えて、それらを享受してから辞められるようにタイミングを掴むのも大切です。自分が損しないためにも、忘れずに頭に入れておきましょう。

2.退職交渉を行う

あなたが優秀な社員であったのであればあるほど、会社はあなたを引き止めるでしょう。「あなたが退職してしまったら、プロジェクトが滞ってしまう。」「あなたの代わりの人材を探すなんて無理だ」といった褒め殺しはもちろんのこと、「こんな会社が大変な時期に退職を願いできるなんて無責任だ!」「この会社への恩というものはないのか!?」といった言い方をされるかもしれません。しかし、自分の意志が固まっているのであれば、そのような発言に左右される必要はありません。

次に勤務する企業が決まっている場合には、勤務開始日に間に合うように退職日を提示しましょう。優先すべきは次の職場であって、語気が強いからと言って現職の言うことを聞く必要がありません。「次の勤務開始日まで○○日ありますので、その日までしっかりと引き継ぎをします。」という誠意を見せた上で退職日については強く主張しましょう。

3.退職願・退職届の提出

無事退職交渉が済んだら、いよいよ書面の提出に移ります。退職願を出すべきか、退職届を出すべきかについては直属の上司に聞いてみると良いでしょう。就業規則で雛形が用意されている場合にはその雛形に沿って作成します。そうでない場合には、社会人としてのマナーを守り、手書き・縦書きで用意すると無難です。

4.引き継ぎ

無事退職願・退職届が受理されたら、ついに引き継ぎを始めます。あなたが退職して業務を離れた後に担当する人が困ることのないように、できるだけ出勤している間にきちんと引き継ぎを終えましょう。引き継ぎのポイントとしては、「誰にでもわかりやすく」「何度でも見返せる」内容で引き継ぎを行うことです。引き継ぎの方法については次の項目でもご説明しますので、ぜひ最後まで読んでください。

5.挨拶

言うまでもないことですが、退職の際にきちんと挨拶をして去ることは社会人、として以前に人間としての常識です。たとえ何か人間関係のトラブルや業務でもめるようなことがあった職場だとしても、最後はきちんと良い印象を持って去ることが何よりも大切です。直属の上司や同僚、お世話になった部署の方々にはできるだけ直接御礼の挨拶をするようにし、地方のオフィスやサテライトにいて直接会えない方にはメールでこれまでの御礼を伝えましょう。ただし企業によっては、退職の挨拶に社員全員に向けた社内メールアドレス(To:All)を使用することを禁じている場合もあるので、事前によく確認しておきましょう。

本当に会社を辞めることが正解か、もう1度考えてみる

退職交渉を始める前に、もう一度「本当に会社を辞めていいのか」を考えてみてください。やめたいと思った要因は転職すれば解決されることなのか、どこの企業でも同じ課題にぶつかる可能性はないか、辞めずに今の会社に残って解決する方法はないのかなど、色々な角度から自分自身に問いかけてみましょう。

中途半端な気持ちで退職を申し出ると、その気持ちが表情に出てしまって条件を提示されるなどの強い引き留めにあう可能性が高いです。引き留めに応じて残留すると、恩を感じてしまって本当に辞めたくなった時に辞めづらくなってしまったり、その話が出回って居づらくなってしまうこともあります。

大切なのは一時の感情ではなく、これからのことを考えて最善の選択をすることです。その判断と決心は非常に重要なものなので納得のいく答えを導き出しましょう。

退職当日は手続きが多い。時間に余裕を持って

退職当日は、意外とやらなければならないことが多いのをご存じですか?まずパソコンや携帯など支給されていた備品の返却をします。離職票や源泉徴収票などこれから手続きをする際に必要な書類を受け取ったり、お世話になった方への挨拶などもしなければなりません。

また、転職先が決まっていない場合や入社まで期間があく場合は、年金や健康保険などの変更手続き準備もしなければなりません。そのため、できる限り退職当日までに引き継ぎや荷物の整理などをしておき、当日の作業時間を少しでも多く確保しておくことをおすすめします。

退職を決めてからも計画性が重要

退職の意志が固まったら、これからどう進めるかのスケジュールを考えます。退職はあなたの意思だけで進められるものではないので、自分のことだけでなく関係者へ配慮しながら決めることが大切です。それをおざなりにしてしまうと、退職日を引き延ばされたり、有休消化中も仕事をしなければいけなくなったり、最悪の場合退職できなくなる可能性もゼロではないので慎重に進めましょう。

まず、上司に伝えるタイミングについて考えてみましょう。上司の業務状況や精神状況を加味し、繁忙期や人事異動直後は避けた方がよいですね。退職はネガティブな話であり、場合によっては上司の評価にも影響することです。相手の状況を最大限配慮したタイミングで伝えるのがベストです。また仕事の相談だと思っている人もいるかもしれませんが、退職は個人的な相談にあたるものなので業務時間外に相談するようにしましょう。

次に退職時期について考えるのですが、その前に就業規則を必ず確認しておきましょう。法律上は2週間前に口頭で伝えればOKとされていますが、多くの企業は1~2か月前までに申し出るように決められています。ルールを守るのは最低限のマナーなので、就業規則を確認してからスケジュールを考えるようにしましょう。

そして、繁忙期やプロジェクトのリリース時期、人事異動直後の時期を外しておおまかな時期を設定します。さらに、引継ぎと有休消化などから逆算して退職希望日を決めておきます。あくまでもあなたの希望日であって、最終的には退職の意思が受け入れられたのち、上司と相談の上決定することは覚えておいてくださいね。

会社を辞めると健康保険や年金はどうなるの?

再就職先が決まっていて退職の翌日から働き出すのであれば、企業側が退職と入社の手続きと並行して進めてくれています。ただし再就職までの空白期間がある場合は、健康保険や年金などの手続きを自分で行う必要があります。手続きを行わないと、医療費が全額負担になったり、将来もらえる年金額が減ってしまうので必ず対応しましょう。条件によって手続きの仕方も異なるので、それぞれ確認しておきましょう。

健康保険

以下の3つの選択肢の中から選んで手続きをしましょう。

家族の扶養に入る

扶養してくれる家族がいる場合は、その家族の会社へ必要書類を提出して手続きを進めてもらいます。

辞めた会社で任意継続する

会社の健康保険に2か月以上加入していた場合は、その健康保険を任意継続する手続きをすることができます。辞めた会社へ確認し対応しましょう。

国民健康保険に入る

会社の健康保険に加入していた期間が2か月未満の場合は、自治体の窓口で国民健康保険の加入手続きをします。

年金

再就職までにブランクがある場合は、第一号被保険者への種別変更手続きをします。再就職先に入社後は、自動的に第二号被保険者へ変更されるので、手続きの必要はありません。

嫌がられずに会社を辞める方法


これまで、自分の会社を辞めていく人たちにどのような印象を持ってきましたか?きちんと準備された引き継ぎを経て、丁寧に挨拶を済ませて去っていった同僚には当然ポジティブな印象を、そして逃げ去るように辞めていった同僚にはネガティブな印象を持ってはいませんか。

会社を辞めることを決めたときに、「嫌な思い出ばかりの職場だから、適当に有給休暇消化日まで適当に引き継ぎをして、自分がいなくなった後に困ればいいんだ!」なんて思ってはいませんか?残念ながら、去り際の姿勢こそがあなたの「社会人としての器」です。退職した後に、「あの人、本当に嫌な人だったね」などと言われずに済むために気をつけるべきポイントは以下の通りです。

1.きちんとした引き継ぎ

これまで引き継ぎをしたことがなく、また受けたこともない方にとって「良い引き継ぎ」がどのようなものであるかイメージしにくいのではないでしょうか。引き継ぎをする際にすべきことをまとめました。

可視化してまとめる

口頭で引き継ぎをしてしまうと、どうしても聞き漏れや勘違いが生じます。引き継いだ社員が勘違いしたまま業務を進めてしまうリスクを避け、また退職した後に何度も以前の職場から問い合わせが来るようなことがないようにしましょう。
ポイントとしては、エクセルなどデータでまとめておくこと。そして、時間軸があるものについてはガントチャートなどにまとめておくと誰にでもわかりやすい引き継ぎ書になります。

引き継ぐ内容の一例をまとめる

それまで自分が担当してきた業務を引き継ぎのであれば、直近自分で作業したデータやファイルを例として渡してあげましょう。そうすることで、手本として見ながら作業することができます。

わからないときの対処法も伝える

引き継いだ業務の方法がわからないからといって、新しい職場に何度も連絡が来てしまっては元も子もありません。社内で他にわかる人間が誰なのか、まで伝えておくと自分にとっても安心な引き継ぎとなるでしょう。

辞めてから仕事を探す?仕事を探してから会社を辞める?

会社を辞めたいと思っているものの、今すぐに辞めるべきか転職先が見つかるまで待つべきかの判断に悩んでいる人もいるかもしれません。退職はこれからの人生を左右する大きな決断です。今のあなたの状況を踏まえて、どうすべきなのかを考えてみましょう。

はやく辞めた方が良い場合

ブラック企業に勤めている人は、できるだけ早く辞めた方がいいでしょう。そうは言っても、自分ではブラック企業かどうかの判断がつかないかもしれないので、基準となる項目を4つご紹介します。ひとつでも当てはまるようであればブラック企業だと考えて問題ないので、早急に退職の準備を進めましょう。

  • 長時間残業(月80時間以上)や休日出勤が状態化
  • 給料や残業代が未払い、または分割支払い
  • いじめ、パワハラ、セクハラ
  • 仕事が理由でうつ病などの精神障害を発症

長時間労働や給料未払いは、労働基準法違反です。パワハラやセクハラなどは、脅迫罪、名誉毀損罪、侮辱罪などの罪に問われる可能性もあります。

会社自体が犯罪行為を行っていると言っても過言ではありません。そういった状況にありながら我慢して働き続けた結果、うつ病など精神を患い長期的に社会復帰ができなくなったり、命を絶つという人も少なくなりません。あなたの人生を棒に振ってしまうのは非常にもったいないです。追いつめられると正しい選択ができなくなってしまうこともあると思うので、周囲の人に相談するなどしてあなたにとってのベストな答えを導き出しましょう。

仕事を見つけるまでこらえるべき場合

仕事をしていると、ミスをしたり怒られたりと嫌なことがたくさんあるものです。そういったことが重なると、弱気になってしまうこともあると思います。弱気になっているときに退職を決意するのは、少し待った方がいいかもしれません。なぜなら、一時的な感情によるものの可能性が高いからです。次のような状況や悩みを抱えている人は、少し冷静になってから判断することをおすすめします。

  • 働き始めて時間が短く、経験が浅い
  • 毎日上司に怒られて辛い
  • 仕事でミスばかりする
  • なんとなく向いていないと感じる

働き始めて間もないとたくさんミスをして毎日上司に怒られ、この仕事は自分には向いてないんじゃないかと思ってしまう人もいるかもしれません。初めから完璧な人なんていませんし、はじめが肝心なのであえて厳しくしていることもあります。極端に理不尽な扱いを受けていたり、長時間労働や給料未払い、健康に問題が出ているということがないのであれば、もう少し続けてみる方が今後の選択肢が広がると思います。

なぜなら今勢いで辞めてしまった場合、すぐに転職先が見つかる可能性はそう高くはないからです。中途採用の場合は即戦力として活躍できるスキルや経験を求められることが多いですが、働き出したばかりで経験が少ないとそういったニーズに応えられないため、応募できる求人もそう多くはありません。あったとしても、今よりも条件が悪くなってしまう可能性が高いです。

また短期間で辞めてしまうと書類選考で落とされてしまう可能性が高くなり、空白期間だけが伸びてなかなか転職できない人もいます。よって、今の状況でどうしても転職したい場合は、働きながら次の仕事を見つける方が良いと思います。

会社を辞める前にできることもある

仕事を辞めるか悩んでいる場合、辞める決心をする前にやってみてほしいことがいくつかあるのでご紹介します。

自己分析

今の仕事に向いていない、やりがいを感じないなど仕事に対する悩みを抱えている場合は、自己分析をおすすめします。今の会社を選んだ理由や目的、実際働いてみてその目的は達成されたか、やりがいを感じたことは何か、どんなスキルが身についたか、どんな強みがあるか、これからどんなキャリアを積んでいきたいか、仕事とプライベートのバランスはどうかなど、仕事だけにとらわれず広い視点で考えてみましょう。

やりたいことや大切にしたい価値観が明確になり、仕事への取り組み方や働き方を変えるきっかけになるかもしれません。自分の思っていることを紙に書き出して見つめなおしてみましょう。

友人や家族に相談

自分の中で抱えているとネガティブな考えが強くなってしまうものですが、誰かに話すと気持ちが整理されたり、自分では思いつかなかったアドバイスをもらえたりもします。1人で抱え込まず、自分の好きなものやおいしいものを食べながら気を許せる人に色々と話してみましょう。

有給取得

真面目な人にありがちなのが、目の前の仕事に全力を注ぎすぎて心身ともに疲れてきってしまうことです。そういう人は思い切って有給をとってみましょう。旅行や趣味などに使うもよし、とにかくゆっくりするのもいいと思います。特に繁忙期や組織体制が変わった時期などは、通常よりも負荷がかかって疲れてしまっている可能性が高いので、仕事のことは忘れてリフレッシュしてみるとまた違った考えが出てくるかもしれませんよ。

休職

慢性的な長時間労働やストレスがある場合は、休職という方法もあります。診断書が必要な場合が多いので、一度病院に行ってみましょう。限界まで無理をする必要はありません。体と心が壊れてしまったとしても会社は責任を取ってくれません。自分の身は自分で守るしかないのです。一度休職して仕事から離れてみると、仕事に関して客観的に見て考えられたりもするので、限界を迎える前に休職という手段を使ってみるのも一つだと思います。

退職代行してくれるサービスもあるらしい

退職したい場合は自分で上司に伝えるのが社会人としてのマナーですが、人によっては上司からのパワハラやセクハラなどが要因で相談しづらかったり、相談することでさらに状況が悪化する危険性がある場合もあります。それ以外にも精神的なストレスを抱えていて、自分で話をすることが難しい人もいるかもしれません。そういう時は退職代行サービスの利用をおすすめします。

ニュースなどで聞いたことがある人もいるかもしれませんが、退職に関わる全ての手続きを代行してくれるサービスです。申し込み後、あなたの状況と要望を伝えて料金を支払えば、依頼通りに対応してくれます。自分で退職の意思を伝える必要もなく、郵送でのやりとりが中心のため、顔を合わせることなく退職することも可能です。

本来退職交渉などを弁護士に依頼すると安くても15万円ほどかかるようですが、退職代行サービスの場合は3~5万円程度で利用することができるようです。手の届かない金額ではないと思うので、選択肢のひとつに加えておいてもいいかもしれませんね。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
退職すると決めて、転職活動をするか、それとも一旦ゆっくりとするかは個人の自由ですが、退職する企業に対して行わなければいけない内容は同一です。「もう退職するからどうでもいいや」という姿勢を持っているようでは今度のキャリアもお先真っ暗です。

会社における書面の用意は、堅苦しくて得意でないという方もいらっしゃるでしょう。何でもPC入力で済む時代に、わざわざ手書きをしなくてはいけないことに矛盾を感じる方もいるかと思います。しかし、きちんと所定のルールを守って行動できる、ということも社会人としてのスキルの一貫なので、滞りなく進めましょう。

引き継ぎは、今後業務を引き継ぐ人間のための業務のようにも思えますが、実は自分のこれまでしてきた業務の棚卸し、そして次の職場で専念するために大切になってくる業務でもあります。常に自分のこととして考えて進めた方が良いです。
しっかりとした手順の後、退職した先に素晴らしい未来があることをお祈りしております。